※写真は『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』の表紙です
●超拡散希望《『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』は慰安婦問題終結宣言書》
※『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』解説動画2本
◆【チャンネル桜】
◆【やまと新聞】
■『ひと目でわかる「慰安婦問題」の真実』は、朝日新聞などの戦後反日ジャーナリズムの根本的な問題も終結させる目的をもって、スクープ資料を満載しました。実際、「慰安婦問題」関連本は、2014年8月5日以前と以後では状況が激変しましたので、朝日新聞の慰安婦問題検証記事を踏まえて論述したものでなければ意味がありません。それは、大なり小なり朝日新聞の「強制連行」報道への反証が、主な内容だったのであり、朝日が「強制連行」を虚偽と認めたことで、今後は「広義の強制性」を完全論破することで、慰安婦問題が終結するのであり、その要件を満たしたのが本書です。
1990年代、小生は、歴史認識裁判の訴訟支援をしてきた経験を踏まえて、本書は法廷で証拠採用される一次資料を基本に論述してありますが、中学生も理解できるように記述してあります。
実際、法廷では伝聞や個人的な主張などは、裏付けれる証拠がなければ証拠採用されませんので無価値なのです。
現在、慰安婦問題に関して如何に個人的な評論が跳梁跋扈していることか、皆さんもうんざりしている事でしょう。
本書は、朝日新聞の8月5日の「慰安婦問題検証」の間違いを繰り返し明らかにして、朝日新聞が今後、慰安婦問題の報道をできないようにしてあります。また、米国の議員が慰安婦問題で日本を批判できないように、「動かぬ証拠」とともに厳しく問い質してあります。
発売日が10月25日「朝日新聞を糺す国民会議」発足シンポジウムの日になり、今後、慰安婦問題の『教科書』になるように纏めてあります。
日英対訳本で出版する予定だった資料も収録しましたので、海外での論争に役立ちますので、ディベートの武器として利用してください。
今まで『ひと目でわかる……』シリーズは、時代や中国・東南アジア・朝鮮半島などの地域を俯瞰したものでしたが、新刊本は「慰安婦問題」に焦点を当てて、日本の人権に対する歴史的な流れも解るようにしてあります。
実際、慰安婦問題に関しては、1994年の時点で自己完結していたのですが、新刊本を手にされた方々も、小生が1994年に作成した慰安婦問題と韓国経済データのグラフを見て頂ければ納得していただけるでしょう。
書店によっては、「ひと目でわかるシリーズ」の新刊本が複数冊納品されていても、店頭に並べない有名書店がありましたが、後でわかったことは、店長のイデオロギーによる判断だったことがわかりました。左翼には相当都合が悪い図書だとわかって光栄です。
実際、紀伊國屋書店は公正に扱ってくれてますので、紀伊國屋書店新宿本店や紀伊國屋書店梅田本店など、全国の紀伊國屋書店本店には必ず在庫もありますで、紀伊國屋書店で購入していただければと思っています。
本書は慰安婦問題終結の書になる内容になっていますので、友人知人で興味のある方々にも情報を拡散していただければ、慰安婦問題は終結します。
★読了された1万人の方が、本箱に眠らせることなく、知り合いの喫茶室や美容室・床屋・歯科医院などのブックスタンドに置かせていただければ、×200人で計算すると200万人が購読を中止する可能性があり、朝日新聞を潰せます。
■最後に新刊本の「はじめに」を全文掲載します。《2014年8月5日、朝日新聞は戦後史に刻まれる「慰安婦問題検証記事」を掲載しました。
それは、GHQ占領下に戦勝国が、日本人に贖罪意識を植えつける目的で制作した、NHK洗脳ラジオ番組「真相箱」の台本作成に荷担した朝日新聞の終焉を宣言したようにも思えるものでした。
その検証記事を主導した杉浦信之編集担当取締役は、その一面に“慰安婦問題の本質 直視を”との一文を寄せて、「隣国と未来志向の安定した関係を築くには慰安婦問題は避けて通れない課題の一つです。私たちはこれからも変わらない姿勢でこの問題を報じ続けていきます。」と、刺激的な宣言をしていました。
今回の「検証記事」で朝日新聞は、調査報道する能力が無いことが明らかになり、その宣言は、まさにブラックジョークの見本になる一文になっていました。
歴史的な「検証記事」から約１カ月後の9月11日、朝日新聞は、新たな世紀の捏造記事に関して、木村伊量社長が謝罪しました。その捏造記事は、吉田福島第1原発所長の調書を歪曲し、命懸けで作業をしていた東京電力職員に対して『命令に違反 撤退』との見出しの記事「東電社員らの9割にあたる約650人が吉田所長の待機命令に違反し、10キロ南の福島第二原発に撤退」との、朝日の記事がもとで、世界中に「勇気ある日本人」から「命令に違反して逃げていた」と、配信されていたのです。ところが産経新聞の同調書を基にした検証記事と真逆だったことから、政府が同調書の原本を同9月11日に公開したことで、朝日新聞の捏造がバレて、急遽、木村社長が謝罪記者会見をせざるを得なくなったのです。
その謝罪記者会見で木村社長は、吉田所長調書の大捏造記事の責任者として、杉浦信之編集担当取締役を更迭しました。
これで、朝日新聞は、二度と「慰安婦問題」を報道する資格が無いことを公言したことになりました。
朝日新聞の「慰安婦問題検証記事」で最重要なことは、世界中に広がっていた吉田清治氏の証言「日本軍による奴隷狩り」を虚偽と判断し、16本の記事すべてを「取り消した」ことにあります。
これで日本は、世界に向かって堂々と「自由を奪われた強制性」を、議論のテーブルに載せれるようになったのです。
2014年6月15日、自民党の外交・経済連携本部国際情報検討委員会に招かれ、情勢戦を如何に闘うかを述べたのですが、その時に提案したことは、今後、戦争で女性の人権が踏みにじられないように20世紀を検証し、ソ連兵によるドイツ女性、韓国兵によるベトナム女性、米兵による日本女性への人権侵害問題を含め、日本が資金援助して「20世紀の戦争と女性の人権を検証して未来へ！」などの国際シンポジウムを開催することを提案しました。
実際、日本軍の強制連行が虚偽だったと朝日新聞が認めたことで、同国際シンポジウムを日本が主導して開催できる環境は整ったのです。
本書には、国際シンポジウムに提出しても通用する一次資料を多数収録しましたので、一足はやく読者諸賢に検証していただければ幸いです。
平成二十六年九月二十三日
お彼岸のお中日に記す》
※ジャーナリスト水間政憲;インターネットだけ転載フリー〈条件・全文掲載〉http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/