●高市首相の支持率が20～30代で脅威の約90%に達していることで、
戦後体制をコントロールしてきた既成マスメディアの中でも読売新聞は、
GHQ（連合国最高指令部）の洗脳計画と一体化して主導的役割を担ってきました。
実際、第2次世界大戦中の米国スパイ組織が戦後「CIA」として組織化されたとき
読売新聞社主正力松太郎は、CIAのコードネーム「ポダム」として登録されていました。
米国は、洗脳放送のためにラジオを全国に支給命令をだすだけでなく、
虚偽の歴史認識「日本罪悪史観」を普及させて
日本人の精神を堕落させる政策として
3S計画（スクリーン・セックス・スポーツ）を実施したのです。
スクリーンは米国の映画やテレビドラマで憧れを植え付け、
セックスはダンスホールやストリップ劇場の開設等、日本になかった営業の推進、
そして戦前から人気だった野球の興業化を推進して
読売巨人軍にはCIAのコードネームを「ポパイ」と命名し、
対抗チームに阪神を選びコードネームを「ブルータス」として、
野球人気を煽り主導したのです。
そのためには、日本にもテレビを普及する必要からテレビ電波の最初の認可は、
読売新聞グループの「日本テレビ放送網」だったのです。
ちなみにGHQが考えていた「放送網」とは、
米国が規定した太平洋上の防衛ラインの第1列島線の電波のネットワーク（網）であり、
西に読売テレビからフィリピンまで繋ぐ巨大な電波網だったのです。
現在、読売新聞と日本テレビは、歴史認識問題に関して、
朝日新聞とテレビ朝日を上回る反日メディアになっており、
いちばん最近「南京大虐殺」はあったとする著書をだした人物は
日本テレビの記者だったのです。
仮に高市首相が自民党内守旧派の圧力で、来年度予算審議をすっ飛ばして、
読売新聞報道通り1月23日に解散総選挙を実施したら、
既成マスメディアは、いっせいに
「国民生活を無視して政権維持に目がくらみ解散を打つなど戦後最低最悪の首相である」と
全マスメディアの総攻撃に晒されることが目に浮かびます。
実際、読売新聞の謀略であっても新聞免許は取れませんが、
テレビは免許を剥奪できますので、
高市政権が一丸となってマスメディアを批判していただければ、
今年度予算を通して常識的な解散総選挙で単独過半数は問題なく確保できますので、
とりあえず読売新聞は「世界一のイエローペーパー」と
批判していただければ劇的に日本は変わります。
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安倍晋三総理がニューヨークとロンドンで発言した
「世界で1番簡単に入国できるようにします」の動画です。
【安倍晋三総理の妄言②】
『国境や国籍に拘る時代は過ぎ去りました』
『永住権取得までの在留期間を世界最短とします』
『日本でたった1年働けば、即座にグリーンカードを申請できます』
『外国人への生活保護を見直すことは考えておりません』まるで左翼。
外国人による凶悪犯罪が増えている理由 pic.twitter.com/sDRHMgzDVb— 水間条項総合案内(水間政憲公式アカウント) (@mizumajyoukou) July 7, 2023
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●日本の現状は、イーロン・マスク氏がイタリアでイタリアと日本に対して
「移民を今までのように入れ続けたら伝統も文化も無くなり国が滅びてしまいますよ」と
発言して話題になってましたが、日本を本気で護りたいと考えている方が集っている
【「水間条項」ニコニコ会員動画】(週3回:月12回:火曜・木曜・土曜配信:月会費550円)の
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2026年1月11日
水間政憲ジャーナリスト・近現代史研究家（「日本製」普及会代表）
