LATEST最新

Homeホーム / Daily Blog毎日のブログ / 令和8年

■拡散記事『「南京大虐殺の嘘を証明した」書籍を中国政府が「大評価」したにも拘わらず隠す日本のビジネス保守』

MediaメディアPrimary sources一次史料China中国Nanking南京Politics国会・政治Abductions拉致問題

This post was written in Japanese. It is shown here in English using Google’s machine translation, so some wording may be rough.
■拡散記事『「南京大虐殺の嘘を証明した」書籍を中国政府が「大評価」したにも拘わらず隠す日本のビジネス保守』【「水間条項」国益最前線】

●本年12月5日を皮切りに全国の護国神社で
【松井石根大将並びに南京攻略戦慰霊祭】を執り行います。
「祭文」に記載する確実な“数値”は「南京城内で死亡した民間人は『34人」、
成人男子(兵士を含む)は「1759人」で合計1793人です。
2026年5月23日、拉致被害者の会を取り仕切っていた人物が、
人寄せパンダに櫻井よしこ氏・阿羅健一氏と国会議員を取り込み
「シンポジウム」を開催したことは「英霊」を冒涜することに他なりません。
上記数値は、国際司法裁判所で争っても耐えられる中国政府が
東京国際軍事裁判(東京裁判)の検察に提出した
「一次資料」(南京城内外の埋葬記録)が、
当時、中国大陸で発行していた
『大阪朝日新聞;北支版』(昭和13(1938)年4月16日付)の
南京城内の埋葬記録記事と「一桁まで一致」していたことで、
南京問題は終結したのです。
実際、「南京大虐殺」の嘘を戦後世界中に喧伝した本多勝一氏は、
平成18(2006)年9月24日
『侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館』(南京大虐殺記念館)から表彰されました。
(『週刊新潮平成18年10月12日号、『完結「南京事件」』44頁に掲載)

71mhQu5MS6L_SL1241_.jpg
※画像をクリックで注文ページへ

中国にとって大恩人のはずの本多勝一氏ですが、
南京大虐殺記念館は、本多勝一氏の書籍等並べてあった『本多勝一コーナー』を
『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』(2017年9月1日発行)発売後の
2017年12月14日に「リニューアルオープン」と
もっともらしい理由をつけて全面撤去されました。
それは、『完結「南京事件」』(153~154頁)で明らかにした通り、
本多勝一氏が大阪朝日新聞北支版の記事に
加筆したと疑われることを行ったからなのです。
それは当時、
「崇善堂」は活動して無かったにも拘わらず、
中国が検察側に提供したときは「崇善堂」は埋葬していたとして提出していたのです。
本多勝一氏はそれに倣って、
同北支版の記事に記載してあったかのように文庫化したときに加筆したからなのです。
実際、本多勝一氏が加筆した「崇善堂」は、
東京裁判で「11万2266体」埋葬したと検察側が証拠として法廷に提出していたのだが、
決定的なのは、
その「崇善堂」は埋葬業務をしていなかったことが証明されていたからなのです。
(完結「南京事件」144頁)
東京裁判に証拠提出されたもう一つの埋葬組織の「紅卍字会」は、
埋葬体総計「43071体」となっているが
「9338体」も水増しされていることも同書158頁で証明してあります。
実際、私の書籍『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』を
世界でいち早く評価し「きっちり対処」して、
本多勝一コーナーを全面撤去してくれたのは、中国政府だったのです。

実際、日本より報道の自由度ランキングが上位の台湾で
『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』が翻訳出版されることになれば、
世界から「中国共産党政府は歴史捏造国家」と糾弾され窮地に陥ることになるでしょう。

■【政治活動に寄付の御願い】
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-3962.html

↓最新会員動画
■第1151回『今上陛下のオランダ訪問をワールドカップ日本□オランダ戦に合わせた官僚を更迭せよ』【「水間条項」会員動画】
https://sp.nicovideo.jp/watch/so46440940

2026年6月16日

水間政憲ジャーナリスト近現代史研究家(「日本製」普及会代表)

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

安倍晋三総理がニューヨークとロンドンで発言した
「世界で1番簡単に入国できるようにします」の動画です。

安倍晋三総理の妄言10連発動画です。
(いわゆる従軍慰安婦に関してブッシュ大統領に謝罪、
 日本列島に外国人を永住させ易くする旨の発言、
 外国人に対する生活保護を見直すことは考えていない、
 北方領土を固有の領土と言えず島々と連呼、
 GHQの決定を覆すことは考えていないと述べ、
 憲法改正も旧皇族の皇籍復帰もする気がないことを吐露、
 TPPに反対と言っていたのに言っていないと嘘、
 中国と深く関わります発言、
 観光立国(発展途上国)を目指すと発言、
 アイヌ文化振興法を成立させ、北海道はロシアのものだったと
 軍事侵攻させる根拠を創った上、プーチン大統領と一緒に駆け抜けよう発言)

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

●日本は高市早苗首相が就任してから、劇的なスピードで国際社会に復帰しております。
高市首相は「働いて働いて働いて」日本を豊かにして、
国際社会に復活させるべく昼夜戦略を練り努力しております。
金庫を預かる片山さつき財務大臣兼金融政策担当大臣との「鉄の結束」で、
今後最低でも6年間日本国を牽引していただければ、
「100年先の日本の未来は明るく輝く国の礎が築かれます」ので、
下記ブログの記事を時々確認して、
「各メディアの虚偽報道の粉砕を念じ」月1回祈念していただければ、
結果はついて来ますので宜しくお願い致します。

■『土方歳三の月命日20日を全国のパワースポットで「朝日毎日TBS粉砕日」として祈願しましょう』【「水間条項」国益最前線】 ブログ
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-3955.html

2026年6月16日

水間政憲ジャーナリスト・近現代史研究家(「日本製」普及会代表)

Originally published on Mizuma’s blog 「水間条項」国益最前線.初出:水間政憲のブログ「水間条項」国益最前線 Read the original ↗元記事を読む ↗

Share拡散 X LINE Facebook Hatenaはてブ