■政治のニュースは暗いものばかりですが、
今日東京オリンピックのバドミントン会場が完成したと報道されました。
全国にいらっしゃる「みつばち」さんから
論文20本の申し込みがあり、嬉しいかぎりです。
これを機会にリセットでき元気もりもり、
2019年12月23日に予定している“松井石根大将”の慰霊祭まで突っ走ります。
東京裁判で問題にされ、捏造された歴史認識問題は、「南京事件」ですので、
それをクリアできれば「靖国問題」もいっしょにクリアできると確信しておりますので、
盛大に実施できることを切に願っております。
そのためにも、縁あって同志になられた皆様方と情報を共有できることは、
この上のない幸せなことです。
そこで1994年12月号月刊誌『動向』のタイトルは
【経済面から見た東京裁判後遺症】ですが、
内容は、当時、韓国と中国が歴史問題を持ち出すのは
経済問題とリンクしていることを、統計数値を使いグラフで客観的に証明していました。
その分析は、現在も通用しますが一般化しておりませんので、
「みつばち」さんと情報を共有できることは幸せなことです。
この23年前のレポートの最後を
「中国は、日本に巨額援助を要求しながら、
軍事費を前年比二〇％以上伸ばし、軍備の近代化を進めている。
過去の歴史で恐喝できなくなった時に、軍事力で恫喝してくるであろう。
日本政府は、国家の名誉を傷つけるだけでなく、
土下座して国民の税金までバラまく必要がどこにあるのか、
日本は、中国、韓国の貯金箱ではない。謝罪を要求して来る本心は
「お金」ほしさの方便なのだと、国民一人ひとりが理解することによって、
歴史を歪曲して政治利用する国の目論見を破砕して行くべきである。
これでも、国会での謝罪決議を必要とするのか！」と、締めてます。
23年後に読み返しても、基本的なことはあまり変わっていません。
実際、1990年代は歴史裁判の訴訟支援に没頭してましたが、
中国の目論見を見透かしていましたので、いまと意識は同じですが、
当時、一番必要としていたのは常に「証拠」でしたので、
そのときの体験から「法と証拠」を基本にしているのです。
いまから「みつばち」の皆様に、
「論文20本」を発送することを楽しみにしておりますので、もう暫くお待ちください。
◆【近現代史研究家・ジャーナリスト水間政憲】
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