LATEST最新

Homeホーム / Daily Blog毎日のブログ / 令和8年

■拡散記事『トランプ大統領による日米エネルギーの一体化は太平洋を日米共同覇権の宣言』【「水閒条項」国益最前線】

United StatesアメリカTaiwan台湾Korea韓国・朝鮮

This post was written in Japanese. It is shown here in English using Google’s machine translation, so some wording may be rough.
■拡散記事『トランプ大統領による日米エネルギーの一体化は太平洋を日米共同覇権の宣言』【「水閒条項」国益最前線】

●今日のタイトルは、10年前なら
『米国の隷属国家に成り下がったか日本』とのタイトルになっていたでしょう。
しかし、戦後、隠忍自重して耐えて来た我が国は、
日米同盟の中身が変質して、日本が離れた瞬間、米
国は世界の覇権どころか太平洋の覇権も瞬間的に失う事にな事になっているのです。
それは、半導体産業だけで無く原子力発電も戦闘機や軍艦までも
日本の部品や基幹製品がなければ張りぼて国家になってしまうからなのです。
1980年代、米国は次世代の世界の覇権を握るには、
世界の半導体の過半数を牛耳っていた日本をこのママ野放しにしたら
日本に世界の覇権を握られる危機感から「スパイ問題」を捏造して
日本の半導体を潰しにかかったのが米国でした。
そこで日本は韓国と台湾に組立技術を移転しても、
「急所」の素材産業は残し守り抜いた日本政府の強かさは、まだ機能していたのです。
実際、日本の半導体素材産業だけで無く
半導体製造装置や保存が効かない半導体洗浄液なども日本が牛耳っており、
1980年代以上の半導体の世界覇権は完成しているのです。
それが証拠に、米国が世界覇権の危機として叩き潰した
半導体最終組立産業を日本政府主導で復活させる『ラピダス』は、
ラテン語で「速い」を意味して世界最速を復活させる気概を持った会社名なのです。
実際、ラピダスは、すでに世界最先端の半導体の試作にも成功しているので
2031年に株式を上場するときは、
世界最先端技術企業として世界市場に復活することになります。
実際、中国は技術パクリ国家であり中華思想で虚勢を張っているが、
半導体製造装置とか半導体素材製品などの核心部分を輸出制限しなくとも、
「フォトレジスト」をストップするまでも無く供給を少し制限するだけで
中国半導体産業はパニックに陥ります。
「フォトレジスト」は、生もの以上に保存が出来無いのです。
当然冷凍保存も出来ませんので、仮にストップしたら中国半導体産業は壊滅します。
また中国はロボットで
世界最先端技術などと遊んでいるが、
中国の電機自動車製造ラインなどの産業用ロボットは、
ほとんどファナックやオオクマなど日本の会社であり、
部品の提供をストップしたら中国の製造ラインは完全にストップします。
中国は市場最大の組立産業国家であり、
遊んでいるロボットに必要な「ベアリング」の提供をストップしたら一体も作れません。
日本のマスメディアの記事は、海南島でマスメディアの報道局長クラスが
「集団ハニートラップ」にかかった以降の記事は、
日中国交回復前の「日中報道協定」以上に自主規制が効いているのです。
そのハニートラップ効果が現在最大効果を発揮している原因は、
各マスメディアの70歳前後の会長・社長等幹部の中で、
やたら神(親)中国姿勢の輩がいたら200%集団ハニートラップの毒が回っているのです。
若い記者が見ていて自社の大幹部がジャーナリズム精神を逸脱したと思われる幹部に
「海南島集団ハニートラップ事件」ってあったのですかと、
訊いて動揺したら当たりですが地方へ左遷される覚悟が必要です。
これから中国へ投資する企業幹部も「ハニートラップ組」です。
実際、中国の昔の「ハニートラップ」は、
海南島とか上海のカラオケ店とか中国国内での事ですが、
この十数年前から赤坂など日本国内で頻繁に行われるようになったのは、
中国資本のカラオケ店やホテルが全国にあり、いつでもどこでも
「ハニートラップ」を覚悟しなくてはいけない日本になってしまった事なのです。

2026年5月31日
水閒政憲ジャーナリスト近現史研究家(「日本製」普及会代表)

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆
【参考資料】
* 🚨 衝撃! トランプ大統領が投稿した内容:
石油が日本へ流れ始め、最近数十万ガロンがこの地域に急増した!
ホルムズ海峡でイランが混乱を引き起こしたのは、重大な誤算だった! 🔥
日本がアメリカ産石油をもっと買うのは素晴らしい 🇺🇸🇯🇵

• 映像:東京湾に到着する大型原油タンカー(赤い甲板のSuezmax級タンカー)がタグボートに誘導されながら進む様子。
• トランプ大統領のTruth Social投稿部分: 「HUGE MOMENT! Asia is getting their oil from the United States now.
900,000 barrels just arrived in Japan
America will lead the charge on oil dominance 🇺🇸」
→ 日本語訳:「巨大な瞬間! アジアは今、アメリカから石油を手に入れている。

90万バレルが日本に到着したばかり。
アメリカが石油支配の先頭に立つ!」 • ニュース見出し(上部):
「アメリカ産の原油が日本到着 『代替調達』中東以外のルートで」
→ アメリカ産原油が日本に到着。「代替調達」で中東以外のルートを使用。
• 下部説明:
「先月22日に米テキサス州を出発」「代替調達で米国有原油が届くのは初」
「コスモ石油」「大型のタンカーよりやや小 パナマ運河を通過できる船で輸送」
(=先月22日テキサス出発、中東を迂回してパナマ運河経由の小型寄りタンカーで運ばれた初のケース)
この投稿は、2026年5月時点の地政学イベントを反映しています。
• 背景:イランがホルムズ海峡で混乱(封鎖・攻撃などの影響?)を起こし、
中東石油の輸送ルートが脅かされた。
日本は traditionally 中東依存度が非常に高い国(かつて95%近く)なので、
大きな打撃を受けるはずだった。
• 実際の動き:代わりにアメリカが素早く対応。
テキサス産原油をパナマ運河経由で直接日本へ輸送(約35日)。
映像のタンカーはその象徴(90万バレル=約1日分程度だが、象徴的)。
• ポイント: • 日本側の輸入量が前年比4倍に急増する見込み(政府資料ベース)。
• 日米間で560億ドル規模のエネルギー取引が成立。
• これにより「中東依存脱却」が加速し、日米(+韓国)同盟がむしろ強化された。
• トランプ氏はこれを「アメリカの石油支配(energy dominance)」の勝利として宣伝。
日本が中東の混乱を避け、米油を買うのは「イランの誤算」=米国の勝ち、というストーリー。

■【政治活動に寄付の御願い】
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-3962.html

↓最新会員動画
■第1140回『5月29日:小野田大臣定例記者会見質問抜粋さぁ~皆さんどう回答を評価するか❗️』【「水間条項」会員動画】
https://www.nicovideo.jp/watch/so46370456

2026年5月31日

水間政憲ジャーナリスト近現代史研究家(「日本製」普及会代表)

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

安倍晋三総理がニューヨークとロンドンで発言した
「世界で1番簡単に入国できるようにします」の動画です。

安倍晋三総理の妄言10連発動画です。
(いわゆる従軍慰安婦に関してブッシュ大統領に謝罪、
 日本列島に外国人を永住させ易くする旨の発言、
 外国人に対する生活保護を見直すことは考えていない、
 北方領土を固有の領土と言えず島々と連呼、
 GHQの決定を覆すことは考えていないと述べ、
 憲法改正も旧皇族の皇籍復帰もする気がないことを吐露、
 TPPに反対と言っていたのに言っていないと嘘、
 中国と深く関わります発言、
 観光立国(発展途上国)を目指すと発言、
 アイヌ文化振興法を成立させ、北海道はロシアのものだったと
 軍事侵攻させる根拠を創った上、プーチン大統領と一緒に駆け抜けよう発言)

◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆

●日本は高市早苗首相が就任してから、劇的なスピードで国際社会に復帰しております。
高市首相は「働いて働いて働いて」日本を豊かにして、
国際社会に復活させるべく昼夜戦略を練り努力しております。
金庫を預かる片山さつき財務大臣兼金融政策担当大臣との「鉄の結束」で、
今後最低でも6年間日本国を牽引していただければ、
「100年先の日本の未来は明るく輝く国の礎が築かれます」ので、
下記ブログの記事を時々確認して、
「各メディアの虚偽報道の粉砕を念じ」月1回祈念していただければ、
結果はついて来ますので宜しくお願い致します。

■『土方歳三の月命日20日を全国のパワースポットで「朝日毎日TBS粉砕日」として祈願しましょう』【「水間条項」国益最前線】 ブログ
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-3955.html

2026年5月31日

水間政憲ジャーナリスト・近現代史研究家(「日本製」普及会代表)

Originally published on Mizuma’s blog 「水間条項」国益最前線.初出:水間政憲のブログ「水間条項」国益最前線 Read the original ↗元記事を読む ↗

Share拡散 X LINE Facebook Hatenaはてブ