拡散《日本人よ！「爆弾」をもって立ち上がれ!》

拡散《日本人よ！「爆弾」をもって立ち上がれ!》

『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実―国益を守る「国家の盾」』

● 「爆弾」などと過激に書きましたが、それくらい過激に諸問題に立ち向かわないと、間違いなく日本は崩壊する。

日本人は、猛省する必要がある。鳩山政権と菅政権を見よ!

あの下品でふしだらな菅政権が、まぎれもない現在の日本人の姿なのだ。諸外国から見れば、菅政権を選んだ日本人は相当知能が低下したと捉えるであろう。

小生は、前述したが外交問題になっていた「歴史認識問題」などに対して、即効性のある隔週雑誌、『ＳＡＰＩＯ』や月刊誌『正論』で、中国・ロシア・韓国にたいして、その都度、売られた「喧嘩」を受け反証していました。

それゆえ、小生のリポートは普通の論文と違い、敵が嫌がるスクープ資料を見つけられない時は、発表しておりませんでした。

敵の資料を使って攻撃することを、最大の目的にしていたのである。

その最大の相手は中国で、その中でのターゲットは、中国国内の新聞・テレビ・インターネット・学術など、あらゆる中国国内の情報を一元管理している「中国共産党中央宣伝部」だった。因みに、ネット警察や中国社会科学院もその支配下にある。

中国に都合が悪い資料を探し出して、論文を発表した行為を、小生は、「中国共産党中央宣伝部」に「手榴弾」を投げつける意識でやっていました。

その「手榴弾」を纏めたのが新刊『国家の盾』(爆弾)なのだ。日本人を舐めるんじゃあないとの意識で作成したことは言うまでもない。

この「爆弾」を「核弾頭」にバージョンアップするには、覚醒されていらっしゃる皆様方のご協力にかかっております。

今回の「尖閣映像」の流出も「核ミサイル」と同じような威力があった。

そこで、日本国民が手にすることのできる二発目の「核ミサイル」は、『国家の盾』(爆弾)をインターネット上で爆発させることで完成する。

今日、胡錦濤中国主席は横浜に来たが、日本は、「核ミサイル」を手にして「ニーハオ」と、迎えることが、
「２１世紀の真の日中友好」を、構築するために必要なのだ。

中国共産党中央宣伝部は、『国家の盾』の動静を在中国大使館情報部門を使ってチェックしている筈であり、
『国家の盾』がインターネット上で爆発すれば、中国はおとなしくなる。

その「核弾頭」の中に、発行部数５０万部の週刊ポストのモノクロ写真グラビアに掲載された「動かぬ証拠」は、北京で発行した日本語表記の「尖閣地図」だ。

それを『国家の盾』の口絵カラーグラビアに掲載した。因みに、その『週刊ポスト』は、ほとんど売り切れたそうだ。

また、「動かぬ証拠」第２弾の台湾国防研究院が編集した日本語表記の「尖閣地図」も同口絵に掲載してある。

その他の口絵カラーグラビアには、日本が統治する以前の、１８９９年韓国で発行した『大韓地誌』と、１９１４年、帝政ロシア時代にロシアで発行した地図帳から、樺太・千島列島・北方領土・北海道が記載されている地図も口絵にカラーで掲載してある。

そして、「核弾頭」の中には、
「周恩来が留学中に靖国神社を拝観して大感激した」ことを論述したリポートも収録してある。

そのリポートは、中国高官が知っていても、勉強していない日本の国会議員は知らないなのだ。

それを『国家の盾』に収録してあるが、その周恩来の靖国論文は『正論』に掲載された後、全世界で発売されている『開放』（香港で発行)に全文転載された。その中文も
『国家の盾』に掲載した。

民主派月刊誌『開放』は、江沢民中国国家主席時代、中国各省長に読ませ、党中央にレポートを提出させていた影響力の大きい有名なオピニオン誌だ。

その結果、中華世界で靖国問題が語られることは、激減したのであるが、日本の国会議員はその政治動向を理解していない。

これらの資料価値を、国民が共有できたとき、「手榴弾」が「核ミサイル」として、威力を発揮することになる。

尖閣問題で国家観に目覚め始めた一般国民に、資料の裏付けのある『国家の盾』を１人でも多くの友人・知人にメールで告知して戴ければ幸いです。

■『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実―国益を守る「国家の盾」』

★国内外の日本を憂いている邦人の皆様、第５管区海上保安庁職員を逮捕できないように、東京地検に国内外から「中国人船長を釈放して、何故、海上保安庁職員を逮捕するのか。尖閣映像は中国に取って『国家機密情報』でも、日本に取っては国民が共有するべき情報だ。仙谷官房長官の頭の中は『赤色』で、国家機密情報と連呼しているのは中国の代理人として言っていると解釈せよ。

もし東京地検が同職員を逮捕したら、東京地検は売国組織と、国民が糾弾することになる。」など、皆様方の気持ちを東京地検へ要請しましょう。この一両日中が山です。

※下記は東京地検のＵＲＬです。

http://www.kensatsu.go.jp/kakuchou/tokyo/tokyo.shtml
ご意見：
https://www.kensatsu.go.jp/kensatsumail/feedback.php?id=006
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■この記事は、営利目的以外インターネットだけ転載フリーとします。
転載条件は【水間条項から転載】との表記だけで結構です。
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★民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「旗」に、
『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は２万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
　

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